消費者向けの化粧品販売を行う A 社では,電子メール(以下,メールという)の送受信にクラウドサービスプロバイダ B 社が提供するメールサービス(以下,B サービスという)を利用している。A 社が利用する B サービスのアカウントは,A 社の情報システム部が管理している。
〔B サービスでの認証〕
B サービスでの認証は,利用者 ID とパスワードに加え,あらかじめ登録しておいたスマートフォンの認証アプリを利用した 2 要素認証である。入力された利用者 ID とパスワードが正しかったときは,スマートフォンに承認のリクエストが来る。リクエストを 1 分以内に承認した場合は,B サービスにログインできる。
〔社外のネットワークからの利用〕
社外のネットワークから社内システム又はファイルサーバを利用する場合,従業員は貸与された PC から社内ネットワークに VPN 接続する。
〔PC でのマルウェア対策〕
従業員に貸与された PC には,マルウェア対策ソフトが導入されており,マルウェア定義ファイルを毎日 16 時に更新するように設定されている。マルウェア対策ソフトは,毎日 17 時に,各 PC のマルウェア定義ファイルが更新されたかどうかをチェックし,更新されていない場合は情報システム部のセキュリティ担当者に更新されていないことをメールで知らせる。
〔メールに関する報告〕
ある日の 15 時頃,販売促進部の情報セキュリティリーダーである C 課長は,在宅で勤務していた部下の D さんから,メールに関する報告を受けた。報告を図 1 に示す。
図 1 D さんからの報告
・販売促進キャンペーンを委託している E 社の F さんから 9 時 30 分にメールが届いた。
・F さんとは直接会ったことがある。この数か月頻繁にやり取りもしていた。
・そのメールは,これまでのメールに返信する形で作成されており,メールの本文には販売キャンペーンの内容や F さんがよく利用する挨拶文が記載されていた。
C 課長は,すぐに PC を会社に持参し,オフラインでマルウェア対策ソフトの定義ファイルを最新版に更新した後,フルスキャンを実施するよう,D さんに指示をした。スキャンを実行した結果,D さんの PC からマルウェアが検出された。このマルウェアは,マルウェア対策ソフトのベンダーが 9 時に公開した最新の定義ファイルで検出可能であることが判明した。
A 社では,今回のマルウェア感染による情報セキュリティインシデントの問題点を整理し,再発を防止するための対策を講じることにした。