基本情報技術者(FE)対策
会計の計算
費用を2つに割るところから
会計の問題も、覚える問題ではなく解く問題です。出発点は費用を2種類に割ることです。売上の量に関係なく毎月かかるものが固定費(家賃、正社員の給与、減価償却費など)、作った量や売れた量に比例して増えるものが変動費(材料費、仕入原価など)です。この区別さえできれば、損益分岐点は式に入れるだけになります。
損益分岐点
損益分岐点とは、利益がちょうど0になる売上高のことです。次の案件で計算します。
- 販売単価 1,000円
- 1個あたりの変動費 600円
- 月の固定費 600万円
まず変動費率を出します。600 ÷ 1,000 = 0.6 です。売上のうち6割が変動費で消え、残りの4割が固定費の回収に使えます。この4割を限界利益率と呼びます。
- 限界利益率 = 1 − 0.6 = 0.4
- 損益分岐点売上高 = 固定費 ÷ 限界利益率 = 600万 ÷ 0.4 = 1,500万円
- 個数に直すと 1,500万 ÷ 1,000円 = 15,000個
式は次の1本だけです。
損益分岐点売上高 = 固定費 ÷ (1 − 変動費率)売上が2,000万円になったときの利益も同じ材料で出せます。2,000万 × 0.4 − 600万 = 200万円です。
何を動かすと分岐点が下がるか
固定費を60万円削減すると 540万 ÷ 0.4 = 1,350万円まで下がります。値上げして単価を1,250円にすると変動費率が 600 ÷ 1,250 = 0.48 になり、600万 ÷ 0.52 = 約1,154万円です。分岐点を下げるには、固定費を減らすか限界利益率を上げるかの2通りしかないと押さえておくと、施策の効果を問う問題に迷いません。
減価償却
長く使う設備は、買った年に全額を費用にせず、使う年数(耐用年数)に分けて費用にします。これが減価償却です。取得原価600万円、耐用年数5年、残存価額0で計算します。
定額法は毎年同じ額を計上します。
- 年間の償却費 = (600万 − 0) ÷ 5年 = 120万円
定率法は、まだ償却していない残り(未償却残高)に一定の率を掛けます。償却率0.4とすると次のようになります。
| 年 | 期首の未償却残高 | 償却費 | 期末の未償却残高 |
|---|---|---|---|
| 1年目 | 600万円 | 600万 × 0.4 = 240万円 | 360万円 |
| 2年目 | 360万円 | 360万 × 0.4 = 144万円 | 216万円 |
| 3年目 | 216万円 | 216万 × 0.4 = 86.4万円 | 129.6万円 |
定率法は最初の年ほど多く計上されます。総額はどちらも同じですが、前半に費用を寄せたいなら定率法、という違いを問う出題があります。
財務諸表の読みどころ
貸借対照表は、ある時点の財産の状態を表し、資産 = 負債 + 純資産 の形で必ず左右が一致します。損益計算書は一定期間の儲けを表し、上から順に段階的な利益が並びます。
- 売上総利益 = 売上高 − 売上原価
- 営業利益 = 売上総利益 − 販売費及び一般管理費
- 経常利益 = 営業利益 + 営業外収益 − 営業外費用
本業の儲けは営業利益、利息など本業以外まで含めた儲けが経常利益です。どの段階の利益を聞かれているかを読み違えないでください。
次回は法務の頻出です。知的財産権と労働法規のどちらの話かを判定する問題を扱います。