AWS CLF(Cloud Practitioner)対策
料金モデル
このレッスンでは、AWS の料金がどういう考え方で決まるのかを説明できるようになります。金額そのものではなく、何をすると課金され、何をしても課金されないのかという「向き」をつかむのが目的です。
自分でサーバーを1台建てるなら
サーバー構築入門でやったように、自宅やデータセンターにサーバーを置く場合、まず本体を買います。買った瞬間に代金は確定し、使っても使わなくても同じ額です。将来の繁忙期に耐えられるよう、余裕を持ったスペックを選んだはずです。つまり支払いは先払いで固定、そしてピークに合わせた過剰投資になります。電気代や回線費も、実際の通信量とはあまり連動しません。
AWS はここが逆になります。機材を買うのではなく、動かした分だけ後から請求されます。これが従量課金(Pay-as-you-go)です。試験ではこの「初期投資(CAPEX)から変動費(OPEX)へ」という言い換えが繰り返し出ます。
課金される3つの軸
AWS の料金は、おおよそ次の3つで決まります。
| 軸 | 何を測るか | 例 |
|---|---|---|
| コンピュート | 動いていた時間 | EC2 インスタンスの起動時間、Lambda の実行時間 |
| ストレージ | 置いてあるデータ量 | S3 に保管しているデータ量、EBS のボリューム容量 |
| データ転送 | 外に出ていく通信量 | インターネットへの送信、リージョン間の通信 |
ここで一番間違えやすいのがデータ転送です。順番に整理します。
データ転送は「向き」で決まる
覚え方はひとつだけです。入ってくる通信は基本的に無料、出ていく通信が課金対象になります。
- インターネットから AWS への受信(インバウンド)は、原則として課金されません。大量のファイルを S3 にアップロードしても、転送料としては請求されない考え方です
- AWS からインターネットへの送信(アウトバウンド)は課金されます。動画配信サイトのように、利用者へ大量に送り出すサービスほどここが効いてきます
- 同じアベイラビリティゾーン(AZ)の中で、プライベート IP で完結する通信は課金されない扱いです
- AZ をまたぐ通信、リージョンをまたぐ通信は課金対象です。可用性のために複数 AZ に分散すると、その分の通信費が乗ります
「マルチ AZ にしたら思ったより高い」という相談の正体はたいていこれです。可用性と通信費はトレードオフになります。
無料で使えるもの
すべてが有料ではありません。アカウント作成、Identity and Access Management (IAM) の利用、Amazon Virtual Private Cloud (VPC) そのものの作成、Auto Scaling や CloudFormation といった仕組み自体は無料で、その上で動いたリソースに対して課金されます。加えて無料利用枠(AWS Free Tier)があり、12か月間の枠、いつでも使える常時無料枠、短期の試用枠の3種類があります。
試験ではこう出る
出題者は金額を聞いてきません。次のような言い換えで、考え方を持っているかを試します。
- 「初期投資を抑えたい」「設備投資を運用費に振り替えたい」→ 従量課金、変動費化
- 「使った分だけ支払いたい」「事前のキャパシティ見積りをやめたい」→ 従量課金
- 「データをアップロードするコストを知りたい」→ インバウンドは原則無料
- 「配信量が増えるとコストが上がる」→ アウトバウンドのデータ転送
- 「規模が大きくなるほど単価が下がる」→ 規模の経済(ボリュームディスカウント)
「S3 にデータを入れる作業に転送料がかかるか」を問う設問は定番です。入れるのは無料、出すのが有料、と覚えてください。
まとめ
- AWS の支払いは先払いの固定費ではなく、動かした分の変動費になります
- 料金はコンピュート、ストレージ、データ転送の3つの軸で決まります
- データ転送はインバウンドが原則無料、アウトバウンドが課金対象です
- AZ やリージョンをまたぐ通信は課金されるため、可用性設計はコストに跳ね返ります
- IAM や VPC の作成のように、仕組みそのものは無料のサービスもあります
復習ミニクイズ
オンプレミスで運用していた画像配信サイトを AWS へ移しました。利用者に画像を配信するほど請求が増えています。増えている費用として最も可能性が高いものはどれですか。