ITスキルを身につければスクール費用くらい余裕でペイできる

この題は私が付けました。受託開発の会社を経営していて、採用する側、発注する側から見ると、身につけた技術が費用を上回って戻ってくる経路は、たしかにあります。

ただ、この題のまま出すことには、社内で反対が出ました。

だから、この記事に卒業生の収入の話は出てきません。書くのは、費用が戻る経路、総費用の数え方、回収期間の計算、そして回収できないケースです。スクールを運営している側が書いていることは、先に断っておきます。

費用が戻る経路は、ひとつではありません

「ペイする」と一言で言いますが、お金が戻ってくる経路は分かれています。混ぜると計算できなくなるので、先に分けます。

• 転職・昇給。 給与が上がった差額が、毎月の増分になります。いちばん分かりやすい経路ですが、採用までの期間と採用後の給与は、事前には誰にも分かりません
• 副業の増分利益。 案件の売上から経費を引いた残りです。売上ではなく利益で数えます。案件を取れるまでの期間が読めないのが、この経路の弱いところです
• 自分の事業での外注費削減。 これまで外に頼んでいた作業を自分でやる。払わなくなった外注費が、そのまま増分になります。使い道が最初から決まっている分、いちばん計算しやすい経路です
• 業務改善。 今の仕事の作業を自動化して、時間が浮く。時間が浮くことと現金が増えることは違うので、次の節で別に扱います

どの経路で回収するつもりなのか。ここが決まっていない状態で払うと、計算そのものが始まりません。

副業について補足します。受託の現場で、生成AIで作ったものをそのまま納められる案件を、私はほぼ見たことがありません。納品には検証と修正と説明が付いてきます。副業で回収するなら、その責任まで含めて数えてください。

時間が浮いたことと、現金が増えたことは違います

業務改善の経路で、いちばん起きやすい計算違いがここです。

毎日1時間かかっていた作業を自動化して、1時間浮いた。これを「時給2,000円なら月4万円の得」と換算して、回収の計算に足す。広告でよく見る形ですが、浮いた時間は現金ではありません。 会社の生産性が上がっても、本人の給与に反映されるかは別の話です。雇う側として言うと、作業が1時間減ったからその分の給与を上げる、という判断は普通しません。評価には入っても、額には直結しない。

浮いた時間に価値が無い、という話ではありません。その時間で副業の案件を取れば、そこで初めて現金になります。現金になった段階で、その額だけを数えてください。 換算値を先に足すと、回収期間が実際より短く見えます。

総費用に、何を含めるか

回収を計算するには、分母になる費用を先に確定させます。受講料だけで数えている人が多いのですが、実際に出ていくお金はそれだけではありません。

• 受講料。 税込の総額で見ます。支払い方法で手数料がかかる契約なら、それも含めます
• 機器の追加費用。 今のPCで足りるなら0円です。買い替えるなら、その額。先に買わず、今の1台で教材を試してから決めてください
• 有料ツール。 エディタ、AIの月額、サーバー代など。月額に使う月数を掛けて見積もります
• 案件の経費。 副業で回収するなら、案件ごとにかかる費用。ここは初期費用ではなく、毎月の利益を出すときに売上から引きます。初期費用と両方に入れると二重計上になります

学習に使った時間も費用だ、という考え方はあります。ただし、それは現金ではないので、現金の表とは別に持っておいてください。 同じ表に混ぜると、時給換算を足したときと同じ問題が起きます。

機器の判断は別の記事に書きました。買う前にそちらを読んでください。

ゆめさくの受講料は、この記事には書きません。ここに書くと、次の計算例が「うちの料金の回収期間」に読めてしまうからです。正式な金額は料金ページにあります。

回収を計算する

式は単純です。

初期総費用 ÷ 毎月の税前増分利益 ＝ 収益化後の単純回収期間（月）

増分利益は、学ぶ前と比べて毎月いくら増えたかの額です。副業なら売上から経費を引いた残り、転職なら給与の差額。税引前で揃えます。税引後を混ぜると、経路ごとに税率が違うので比べられません。

以下は説明用の仮定です。ゆめさくの料金でも、卒業生の実績でもありません。 数字の動き方を見るためだけの表です。

この表には、もうひとつ足すべき期間があります。学習を始めてから、初めて収益が増えるまでの期間です。上の「30ヶ月」は収益が増え始めてからの数字で、そこまでの学習期間と、案件や転職先が決まるまでの期間が、その前に乗ります。払ってから戻り終わるまでは「収益化までの月数 ＋ 単純回収期間」で、前半は本人の学習時間と市場で決まります。うちに予測する手段はありません。

転職して給与が上がったとして、差額の全部がスクールの効果とは限りません。前職の経験、その時々の求人市場、本人の交渉も効いています。 差額をそのままスクールの効果として数えると、回収期間を短く見積もります。

自分の条件で埋める表を置いておきます。空欄のまま「たぶん回収できる」と思っているなら、まだ払う段階ではないと思ってください。

回収できないケースも計算します

ここが、この記事でいちばん書きたかった節です。

• 収益が0のまま。 学び終えたが、使う場面が無い。転職も案件も無く、今の仕事でも使わない。増分利益が0なら式の分母が0で、回収期間は計算できません。有限の期間が出ない、という意味で「回収できない」です
• 案件の獲得まで時間がかかる。 副業でいちばん起きやすいのがこれです。技術はあるのに最初の1件が取れない。その間は費用だけが出ていて、回収は始まっていません
• 経費が増える。 案件のためにツールを増やした、外注を使った、機材を足した。売上は立っているのに利益が残らない。増分利益が0以下なら、これも回収できません
• 途中で止める。 忙しくなった、体調を崩した、合わなかった。払った費用は戻らないことが多く、身についた技術も途中までです。止めたあとに回収が起きる経路は、ほぼありません

4つとも、珍しい話ではありません。むしろ、収益化まで一直線に進む人のほうが少ないと思って計算してください。

途中で止める場合に備えるなら、払う前に契約の条件を読むことです。休止できるのか、返金の線引きはどこか。読む場所は別の記事に書きました。

回収の見込みだけで学校を選ぶと、休止と返金の条件を見ないまま契約することになります。複数の学校に同じ質問を当てて、契約条件まで並べて比べる表は、編集部の記事にあります。

実例を出すなら、何を確かめるか

「実際に回収した人の話を載せてほしい」と、広報からは何度も言われています。載せないのは、確かめられる形の実例が、まだ無いからです。

実例として出せるのは、次の4つが確認できた場合だけだと決めています。

• 契約。何を、いくらで、誰と契約したか
• 入金。実際にいつ、いくら入ったか
• 経費。その案件にいくらかかったか
• 期間。学習開始から入金まで、何ヶ月か

この4つが揃って、本人の許可を得て、匿名化して出す。それが「実例」です。

いま出しているのは、受講生の現在地をそのまま並べたものだけで、稼いだ話ではありません。卒業生が出て、上の4つが揃った人がいれば、分母の決め方も含めて公開します。

払う前に、安い検証から始めてください

ここまでの計算で、いちばん不確かな数字は「毎月の税前増分利益」です。転職先の給与も、副業の案件も、払う前には分かりません。

ただ、その手前にある「使う予定の仕事が具体的になるか」は、払う前でも確かめられます。

無料の教材を1本やってみる。今の仕事で、自動化したい作業をひとつ書き出してみる。副業なら、募集されている案件をひとつ読んで、何を納めるのかを把握する。そこで使い道が具体的にならないなら、その状態で払っても、回収の経路はまだ無いと思ってください。

うちの教材は、学習プラットフォームの「ゆめさくコード」で無料で開放している範囲があります。スクールに払う前に、そちらで確かめてもらって構いません。合わないと分かるのも、触ったときです。

題に戻ります。ITスキルを身につければスクール費用をペイできる、と私が言うのは、経路があるからです。ただし、それは自動では起きません。回収の経路を先に決めて、総費用を全部数えて、回収できない場合も含めて計算した人だけが、余裕でペイできる側に入ります。 その条件を抜きにして「余裕で」と言う根拠を、私は持っていません。