74秒で見る 名前と中身の食い違い
題の「伝説の家電エンジニア」は、皮肉です。特定の誰かの話ではありません。「エンジニア募集」の求人に応募して入社したら、配属先が家電量販店や携帯ショップの売り場だった。そういう体験談や注意喚起の記事は、ネットで検索すると多数出てきます。割合や件数は分からないので、ここでは「多数出てくる」とだけ書きます。
サムネイルには「家電エンジニアという職種は、実在するの?」と書きました。この記事は、その問いに答えるところから始めます。
ゆめこ
先に答えを聞かせてください。実在するんですか。
代表
実在します。ただし、売り場にはいません。修理や設置の専門職と、製品の中のソフトを作る開発職。この2つが「家電のエンジニア」で、どちらも売り場の販売応援とは別の仕事です。
代表
そして、求人の「エンジニア」から未経験の人が想像する仕事とも別物です。この記事では、その3つを分けたうえで、求人票と面接で配属先と仕事の中身をどう確かめるかを書きます。
先に立場を書いておきます。私は受託開発の会社を経営し、人を採用し、スクールも運営しています。この記事は、公開されている情報と、その立場からの意見で書きます。誰かから聞いた話や、面接で見た人の話は書きません。持っていないものを、持っているように書かないためです。
読んでほしいのは、未経験からエンジニアを目指して、いま求人を見ている人です。読み終わったら持ち帰ってほしいことは2つあります。
- 求人票と面接で、配属先と仕事の中身をどう確かめるか。法律で書かせることになった欄と、面接で聞く質問を、後半にまとめます
- この記事は、家電量販店の仕事を見下す記事ではない。売り場に立つ仕事は、それ自体が専門性のある仕事です
問題は2つだけで、「エンジニア」と書いて別の仕事に就かせること、そして本人が積みたい経験が積めないことです。この2つは、最後まで分けて書きます。
「家電エンジニア」は実在する。ただし売り場にはいない
「家電製品エンジニア」という資格は、実在します。一般財団法人 家電製品協会の認定資格で、家電のセットアップからトラブルシューティングまでを担う人材を認定するものです。区分は「AV情報家電」と「生活家電」の2つで、両方に合格すると「家電製品総合エンジニア」になります。協会は、受験者には設置・接続・セットアップ、診断・修理の業務に就いている人が多い、と書いています。
→ 家電製品エンジニア(一般財団法人 家電製品協会)
もうひとつあります。家電メーカーなどで、製品に組み込むソフトを作る仕事です。厚生労働省の職業情報提供サイト job tag には「システムエンジニア(組込み、IoT)」として載っています。製品の中で動くソフトを作る側の仕事で、こちらは開発職です。
→ システムエンジニア(組込み、IoT)(厚生労働省 職業情報提供サイト job tag)
つまり、家電のエンジニアは2種類います。修理や設置の専門職と、製品の中身を作る開発職です。そして、題の「伝説の家電エンジニア」は、そのどちらでもありません。並べると、こうなります。
ゆめこ
つまり、題の「伝説の家電エンジニア」は、表の上の3つのどれでもない。
【代表】どれでもありません。4行目がそれで、売り場に立つ仕事に「エンジニア」の名前が付いているだけです。仕事に問題があるのではなく、名前と中身が食い違っていることが問題です。
代表
修理や設置の専門職も、組込みの開発職も、本人がそれを目指して入るなら何の問題もない。問題は、開発職だと思って入った人が、売り場に立つことです。
ここで覚えておいてほしいのは、「エンジニア」という言葉の幅です。資格の名前にも、開発職の名前にも、売り場の仕事を募る求人の職種名にも、同じ言葉が使われています。言葉だけでは中身が決まらない。だから求人票は、職種名で判断しないでください。
そもそも「エンジニア」が開発の中でどの層の仕事を指すのかは、エンジニアの職種の違いについて書いた記事で分けています。求人票の職種名を読むときは、そちらも一緒に読んでください。
なぜ「エンジニア募集」の先に売り場があるのか
なぜそうなるのかを、私は当事者として知っているわけではありません。個別の会社の事情は分からないので、断定はしません。ただ、求人票の構造として言えることはあります。
求人票の職種名、契約の形、配属先は、それぞれ別のものです。職種名は募集の名前です。契約の形は、自社で開発するのか、客先に常駐するのか、派遣なのかの区別です。配属先は、入社後に決まります。この3つが一致していれば、職種名のとおりの仕事に就けます。一致していなければ、職種名は名前だけになります。
代表
そうは思っていません。客先常駐でも、常駐先で開発の仕事をしていれば、開発の経験は積めます。任せる側から見ても、自社か常駐かは、経験の価値を決める軸ではありません。
代表
分かれ目は、契約の形ではなく、常駐先で何をするかです。常駐先が開発の現場なら開発の経験になり、売り場なら売り場の経験になる。求人票の「エンジニア」は、そこを教えてくれません。
もうひとつ、「研修あり」という言葉も同じです。研修は入り口で、本体は研修の後にどこへ配属されるかです。研修の内容がどれだけ丁寧に書かれていても、研修後の配属先が書かれていなければ、仕事の中身はまだ分かっていない状態です。
求人票の職種名、契約の形、配属先は別のもので、分かれ目は契約の形ではなく、常駐先で何をするか。
だから、求人票を読むときに見るのは職種名ではなく、「どこで、何をするか」です。そして、それを書かせることは、法律で求められるようになりました。次の節で説明します。
法律は何を禁じ、何を書かせているか
2022年10月1日に施行された職業安定法の改正で、求人情報の「的確な表示」が義務になりました。求人の情報について、虚偽の表示や、誤解を生じさせる表示をしてはならない、と定められています(第5条の4)。
→ 令和4年職業安定法の改正について(厚生労働省)
さらに2024年4月1日から、労働者を募集するときに明示する事項に、「従事すべき業務の変更の範囲」「就業の場所の変更の範囲」「有期労働契約を更新する場合の基準」の3つが加わりました。いずれも厚生労働省の公開資料を、2026年9月24日に確認した内容です。
→ 令和6年4月より、募集時等に明示すべき事項が追加されます(厚生労働省)
この3つの欄は、まさにこの記事の問いを読むための欄です。
ゆめこ
法律で書かせているなら、もう起きないんじゃないですか。
代表
法律が縛るのは、書き方です。読むのは本人です。「変更の範囲」の欄に何が書いてあるかを読まなければ、書いてあっても効きません。
代表
それに、個別の求人が法律に触れるかどうかは、私には判断できません。この記事で言えるのは「虚偽や誤解を生む表示は禁止されている」というところまでです。
「変更の範囲」の欄の、私の読み方を書きます。たとえば「会社の定める業務」「会社の定める場所」のように、範囲を絞らずに書いてあれば、私は「何にでも変わりうる」と読みます。その書き方が法律上どうかは別の話で、読む側としては、そう読んでおくのが安全だという意味です。逆に、業務も場所も具体的に絞って書いてある求人は、それだけで一段読みやすい。
困ったときの相談先も書いておきます。求人票の内容と実際の仕事が違っていたときは、各都道府県労働局やハローワークに相談できます。違法かどうかを自分で判定する必要はなく、判定する場所へ持っていけばいい。
求人票で読む4つの欄
求人票で読むのは、次の4つです。職種名は最後でいい。
- 業務内容。「何を作るか」が書いてあるか。作るものの名前が出てこなければ、何をする仕事かはまだ分かっていない状態です
- 従事すべき業務の変更の範囲。上の表のとおり。ここが広いほど、職種名は名前だけになります
- 就業の場所と、その変更の範囲。自社か、客先か。客先なら、どんな客先か
- 契約の形。正社員か、契約社員か、派遣か。自社で開発するのか、客先に常駐するのか
読んだ求人は、記録してください。記録の項目は、短期転職の約束を今の求人で確かめる記事に表があります。この4つの欄も、その台帳に足してください。1社ずつ読んで書き留めると、職種名が同じでも中身がまるで違うことが、表の上で見えてきます。
求人票で読むのは、業務内容、従事すべき業務の変更の範囲、就業の場所とその変更の範囲、契約の形の4つで、職種名は最後でいい。
面接で聞く5つの質問
求人票で分からなければ、面接で聞きます。ここから先は私の意見で、聞けば必ず本当のことが返ってくる、という保証はありません。それでも、聞く価値はあると思っています。
ゆめこ
面接でここまで聞いたら、印象が悪くなりませんか。
代表
聞かれて答えられる会社と、答えられない会社があるとして、どちらに入りたいですか。答えられる会社なら、聞いたことで印象は悪くならないと私は思います。保証はしません。
代表
それより大事なのは、答えがあいまいなこと自体が材料になる、ということです。5つのうち、どれが具体的に返ってきて、どれがぼやけたか。それを書き留めてください。
4つ目の質問は、常駐の契約に特有の話です。働く場所が客先なら、次の客先が決まるまでの期間があり得ます。その期間に何をして、給与がどうなるかは、求人票の欄には収まりにくい。だから面接で聞く項目に入れています。どの会社がどうしているかを私は知らないので、聞いた答えをそのまま書き留めてください。
5つ目の質問は、意図を補足しておきます。求人票は「これからどうするか」の約束で、最初の1年の内訳は「実際にどうしたか」の記録です。約束と記録が一致している会社は、それだけで信じる材料が増えます。答えられないなら、記録を取っていないか、出せない理由があるかのどちらかです。どちらかは分かりませんが、分からないと分かったことが収穫です。
任せる側が、職務経歴で見るもの
ここからは、受託開発の会社として人に仕事を任せる側からの意見です。
職務経歴で知りたいのは、「何を作り、何を確かめたか」です。肩書きの「エンジニア」ではありません。肩書きは会社が付けるもので、本人が何をしたかとは別のものだからです。
「エンジニア」の肩書きで2年働いた人が、その2年で作ったものを書けなければ、任せる側には材料がありません。逆に、肩書きが何であれ、作ったものと、それをどう確かめたかが書いてあれば、材料になります。客先常駐でも自社開発でも、この基準は同じです。
「何を作り、何を確かめたか」の行とは、たとえばこういう書き方です。
- 予約フォームの入力チェックを作り、空欄と文字数の上限で確かめた
- 一覧画面の検索を作り、0件のときと1,000件のときの表示を確かめた
- 既存の集計処理を直し、直す前と後で同じ数字が出ることを確かめた
どれも架空の例ですが、肩書きが一度も出てこないことに気づいてください。任せる側が読むのは、こういう行です。
ゆめこ
売り場に2年立った人は、その2年をどう書けばいいんですか。
代表
売り場の2年は、売り場の経験として書けばいい。接客も販売も、それ自体は立派な経験です。ただ、開発を任せる側にとっては、開発の材料にはならない。それだけの話です。
代表
だから、この記事の主張は「売り場が悪い」ではありません。開発の経験を積みたくて入った人が、開発の材料を積めない配属に就くことが問題で、それは入る前に確かめられる、という話です。
肩書きではなく中身で見る、というのは、任せる側の都合だけではありません。本人にとっても、次の転職で持ち出せるのは肩書きではなく中身です。「エンジニア」と名乗った期間の長さより、「何を作り、何を確かめたか」の行数のほうが、次の会社で読まれます。
その行を、最初の3ヶ月でどこまで増やせるかは、3ヶ月で何ができるかについて書いた記事に書きました。入社後に積める経験の話なので、求人票を読む前に、自分が何を積みたいのかを決める材料にしてください。
見下すのではなく、名前と中身を一致させる
最後に、この記事の立場をもう一度書きます。
家電量販店の売り場に立つ仕事は、それ自体が仕事として成立していて、見下す理由はどこにもありません。家電製品エンジニアという資格が示すように、家電の設置や修理は専門性のある仕事です。売り場の接客も同じです。
問題は、その仕事に「エンジニア」と書いて人を集めることです。名前と中身が違えば、開発をしたくて入った人は開発の経験を積めず、売り場で働きたい人にはその求人が届かない。誰にとっても良いことがない。
ゆめこ
もし今、まさにその状態にいる人がいたら、何と言いますか。
代表
その状況が法律に触れるかどうかは、私には判断できません。困っているなら、各都道府県労働局やハローワークに相談できます。判定する場所へ持っていってください。
代表
そのうえで、自分が積みたい経験を、肩書きではなく中身で書き出してほしい。「何を作り、何を確かめたか」の行が、いまの職場で1行も増えないなら、それが動く理由になります。
求人の読み方より前に、未経験からエンジニアになるまでの全体像を知りたい人は、こちらから読んでください。
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